判例（名古屋地裁Ｈ23.1.14）

１　事案の概要
　本件は，腹痛によって被告が設立，運営する被告病院の救急外来に救急車で搬送されたＡが，消化管穿孔による穿孔性腹膜炎により死亡したことについて，Ａの相続人である原告らが，被告病院医師には消化管穿孔及び穿孔性腹膜炎の可能性を考えて腹部ＣＴ撮影ないし左側臥位での腹部Ｘ線撮影を行うべき義務を怠った過失があると主張して，被告に対し，診療契約の債務不履行又は不法行為（使用者責任）に基づく損害賠償を求める事案である。

２　争点
（１）消化管穿孔及び穿孔性腹膜炎の可能性を考えて腹部ＣＴ撮影ないし左側臥位での腹部Ｘ線撮影を行わなかった注意義務違反の有無

３　判断

（１）本件に関する医学的知見・急性腹症の鑑別について
ア　腹痛を主訴として患者が受診した場合には，まず緊急開腹手術を要する状　　　　　　態であるか否かを迅速に判断する必要があり，消化管穿孔による腹膜炎は，緊急手術を要する疾患の中でも代表的なものの１つとされている。

イ　腹痛を主訴とする患者に対しては，急性腹症か否かの鑑別のために，問診，バイタルサインのチェック，腹部理学的所見の把握，緊急血液検査，緊急画像診断（Ｘ線撮影，超音波，ＣＴなど）が必要となる。
ウ　Ｘ線撮影については，少なくとも臥位と立位正面を撮影する必要があるとされており，立位になれない場合には，左側臥位正面像を撮影するとされている。これは，鑑別に極めて重要な腹腔内遊離ガスの有無の確認には，立位正面や左側臥位正面が有用な場合が多いことによるものである。
エ　また，腹部ＣＴ検査も，腹腔内遊離ガスの有無の確認に有用な場合が多いとされている。

（２）（消化管穿孔及び穿孔性腹膜炎の可能性を考えて腹部ＣＴ撮影ないし左側臥位での腹部Ｘ線撮影を行わなかった注意義務違反の有無）について

（１）本件では血液検査データ及び仰臥位正面Ｘ線撮影結果では，異常がなかったという点に争いはないから，問題はＡの臨床症状等から腹部の急性，重大な病気の可能性を疑うべきであったといえるか否かである。

（２）急性腹症の鑑別
　腹痛を訴えている患者が急性腹症であるか否かの鑑別には，問診，バイタルサインのチェック，腹部理学的所見の把握，緊急血液検査，緊急画像診断が必要となる。問診では，疼痛の発症時期，部位や痛みの程度，嘔吐や悪心の有無及び既往症等を確認し，腹部理学的所見では，膨隆の有無，腹壁緊張の有無，腸雑音の亢進又は消失，腹水の波動等に注意すべきであるが，画像診断による腹腔内遊離ガスの有無の確認が重要であることが認められる。
　そして，腹腔内遊離ガスの有無の確認のためには，腹部ＣＴ撮影が有用であり，レントゲン撮影の場合には，少なくとも臥位と立位正面を撮影する必要があり，立位になれない場合には，左側臥位正面像を撮影する必要がある。レントゲン撮影において撮影姿勢が重要な理由は，立位の場合には腹腔上部に，左側臥位正面の場合には肝臓表面に，それぞれ遊離ガスが移動して，判読しやすくなるからであり，そのためには撮影前に１０分以上同じ姿勢を保持する必要があることが認められる。

（３）救急外来でのＡの状況
　まず，Ｂ救急隊活動記録票の「１９時５分前位から腹痛」との記載，外料診療録の「腹痛（＋）」との記載及び診療録のその他の記載によれば，Ａの主訴が腹痛であったと認定することができる（主訴が頭痛であったとする被告の主張は採用できない。）。
　また，Ａが救急搬送されてきた患者であること，搬送後も意識が不清明で，発語困難であり「うー，うー」としか発語していなかったこと，腹部に力が入っていて固い感じで，保持介助しても座位の姿勢がとれない状態で，口から茶褐色様のものを出していたことが認められる。

（４）腹部ＣＴ撮影をすべき注意義務の有無
　以上認められるＡの臨床症状等によれば，問診による疼痛の状況の聴取は不能であって，強い疼痛が発生している可能性は否定できず，嘔吐している疑い及び腹部が緊張している疑いもあるといえる。そうすると，被告病院医師は，当初の救急外来診察時点において，Ａが腹部に関する何らかの急性，重大な病気に罹患している可能性が否定できないことを認識できたというべきであるから，この時点で消化管穿孔及び穿孔性腹膜炎の可能性をも念頭において，鑑別を進める必要があったところ，Ａの場合には，体勢を保持できないため仰臥位正面像のみの撮影であるから，それだけから腹腔内遊離ガスがないと判断することはできない。
　そうだとすると，Ａについて，当初の救急外来診察で行った診察や検査結果のみでは，腹部に関する何らかの急性，重大な病気に罹患していた可能性を排除できていないので，被告病院医師としては，当初の外来診察が終了するまでの間に（原告らが救急外来を再受診し，救急外来に留まることを選択した時点ではない），急性腹症の診断に有用である腹部ＣＴ検査をすべき注意義務があったといわざるをえない。
　なお，左側臥位正面像については，左側臥位の姿勢を１０分以上保持してから撮影を行う必要があり，当時のＡの状態からすれば，左側臥位正面の撮影を行うための姿勢保持がとれなかったことが推認されるから，被告病院医師が左側臥位正面像を撮影しなかったことは注意義務違反となるものではない。

判例のポイント

①血液検査結果及び仰臥位正面Ｘ線撮影結果に異状なし

②Ａが救急搬送されてきた患者であること

搬送後も意識が不清明で，発語困難であり「うー，うー」としか発語していなかったこと

腹部に力が入っていて固い感じで，保持介助しても座位の姿勢がとれない状態で，口から茶褐色様のものを出していたこと

　→腹部ＣＴ撮影をすべき

・大腸粘膜面から内腔に向かって突出する隆起性病変の総称

・腫瘍性　→・腺腫　　　　　　　→癌化の可能性あり

　　　　　　・癌

・非腺腫性→・過形成ポリープ　　→　　　　　　まれ

　　　　　　・過誤性腫性ポリープ→　　　　ごくまれ

　　　　　　・炎症性ポリープ　　→　　　　　　なし

・治療

　・通常無症状（便潜血検査陽性）、下血、血便

・診断→内視鏡検査

・出血などの症状、５ｍｍ以上の腫瘍、癌が疑われるもの

　→内視鏡的治療（ホットバイオプシー、ポリペクトミー、ＥＭＲ）

【腹膜炎】

・無菌の腹腔内に細菌感染が生じたり、化学的刺激が加わったりすることで起きる腹膜の炎症性疾患

・症状

　・激しい腹痛、発熱、嘔吐、浅呼吸、頻脈

・腹部診察で、局所もしくは広範囲の圧痛

　筋性防御、反跳痛、腹部板状硬（腹膜刺激症状）

　腸雑音低下

・血液検査→ＷＢＣ↑、ＣＲＰ↑（炎症）

→急性腹膜炎

・原因探索のため、既往歴、現病歴の聴取、下記の検査を行う

　①立位単純Ｘ線写真：消化管穿孔ではfree air（遊離ガス）

　②腹部ＣＴ、超音波：原病巣の検索、腹水やfree air膿瘍形成の有無

　③腹腔穿刺　　　　：腹水の性状、細菌感染の有無

・治療

　輸液、抗菌投薬→緊急手術

 
その2に続く

第３　裁判例（東京地裁Ｈ19.8.24、判例タイムス１２８３号２１６頁）（DukesDの事例）

１　東京地裁Ｈ19.8.24の裁判例は、「被告病院の担当医師には，患者の訴える症状から大腸癌を疑い，下部消化管検査を実施すべき義務を怠った過失があったと認められ，この過失がなければ，大腸癌を発見することができ，化学療法によって患者の生存期間を延長できた相当程度の可能性があったとして，原告らの債務不履行に基づく損害賠償請求の一部が認容された」事例です。

　この裁判例は、①下部消化管検査を実施すべき義務を怠った過失と②患　者の生存期間を延長できた相当程度の可能性があったことを認めた点に大きな意義があります。また、その他にも、③「医師は，診察に訪れた患者に他科領域における診察ないし検査が必要な状態にあると認められる場合には，当該患者に対し，他科の診察を勧める義務を負うが，患者の状態に照らし，緊急性が認められる場合など特段の事情のあるときを除き，他科の診察を勧めれば足り，それ以上に，患者の転医，転科措置をとるまでの義務はない。」と他科診察を勧める義務についても一定の判示をしています。

　２　①について

　　「亡花子は，平成14年5月17日に被告病院の外科を受診し，同日付の問診表に，血便，下痢，便柱の狭小，腹部の張り，体重の減少といった症状に○を付するとともに，丙山医師に対し，軟便，肛門の腫れ，出血を訴えているのであって，同医師が亡花子にこれらの症状があることを認識していたことは明らかである。これらの症状は，大腸癌の典型的な症状であるから，外科担当医である丙山医師には，亡花子に内痔核の存在を認めたとしても，直ちに大腸癌を疑い，下部消化管の検査を実施（予定）すべき注意義務があったというべきである。」

　　　この判示で重要なことは、第２の（１）の症状で述べた症状があり、医師が認識していた場合には、検査をすべき義務があるという点です。さらに、同様の症状がある、内痔核の存在を認めたとしても、検査義務が認められている点です。

　３　②について

　　「仮に丙山医師が平成14 年5 月17日の時点で大腸癌を疑い，直ちに大腸内視鏡等の検査を実施（予定）したとしても，亡花子が死亡した平成14 年8 月20日の時点においてなお生存していた高度の蓋然性があったと認めることはできず，丙山医師の前記注意義務違反（過失行為）と亡花子の死亡との間に因果関係があるということはできない。」「丙山医師が平成14 年5 月17 日の時点で大腸癌を疑い，直ちに大腸内視鏡等の検査を実施（予定）していたならば，亡花子が平成14 年8 月20日の時点においてなお生存していた相当程度の可能性はあったものと認めるのが相当である。」

　　　この判示は「患者の生存期間を延長できた相当程度の可能性があったこと」にとどまり、過失と死の間の因果関係までは認められていません。これが意味することは、末期患者であったことから、過失がなければ、死亡しなかったという高度の蓋然性は認められないが、相当程度の可能性はあるということを示しています。法律用語で説明すると、過失により生命が侵害されたというのでなく、生きる（延命）という期待権を侵害されたということになります。

　　　もっとも因果関係については平成１４年当時の医療水準で判断をされていることから、医療水準が進んだ今日においては、死亡との因果関係まで認められる可能性もあります。

　４　③について

　　　他科診察を勧めるだけでよいのか。他科診察させることまで必要なのかについて判断を示しています。この判断は重要ですが、大腸癌とは関わりの事項で、一般的な事項なので別の機会に書きます。

第４

　　　前記裁判例はDukesDの事例です。DukesDでさえ、相当程度の可能性が認められていることから、DukesＡ～Ｃであれば、生存率も高いことから、高度の蓋然性は認められる可能性もあります。

　　　また、大腸癌は遠隔転移をしていなければ、十分根治治療の可能性もあります。したがって、血便等の自覚症状があれば、すぐに病院に行けば、対処が可能な病気です。

以上

　（ア）外科的切除

　大腸癌の血行性転移には肝転移・肺転移・脳転移・骨転移などがあるが、肝転移や肺転移をしている場合であっても、癌細胞のすべてを切除することが可能であれば根治が望め、肝切除後の5年生存率が20％ないし60％、肺切除後の5年生存率が30％ないし60％と長期生存が期待できることから、切除可能な症例であれば、外科手術が第1選択である。

　肝転移・肺転移の手術適応の原則は、①原発巣が制御されていること②転移巣を遺残なく切除できること③多臓器転移がないか又は制御可能なこと④切

除臓器機能が十分に保たれていることとされており、特に肝臓は、肝硬変が合併していなければ肝臓の約70％を安全に切除することが可能とされていることから、理論的には多発性であったとしても手術適応の可能性がある。もっとも、実際の肝転移の手術適応の判断は、術前診断での転移個数で決定されることが多く、非常に積極的に切除する医療機関においては、条件次第で、転移巣が20個程度であっても切除手術を行うことがあるものの、多くの医療機関では、数個程度で手術適応がないと判断されるのが通常であった。

　（イ）熱凝固療法

　熱凝固療法は、熱によって癌組織を壊死させる治療法で、マイクロ波凝固療法・ラジオ波焼灼療法がある。マイクロ波凝固療法及びラジオ波焼灼療法は、原則として、肝癌及び転移性肝癌に対し、肝切除よりも侵襲の低い治療として肝切除の代わりに行われるものであるが、肝切除と併用されることや肝切除不能の場合に施行されることもある。

　（ウ）化学療法（注意：平成１４年当時）

　癌の切除が不能の場合、主に行われる治療は、生存期間の延長を目的とした化学療法である。もっとも、平成14年当時、日本の大腸癌に対する化学療法は、著明な副作用（骨髄抑制・下痢・食欲不振・脱毛等）の出現の問題、奏功率の悪さ等から標準的治療指針ではなく、患者の全身状態を考慮に入れ、医師の判断と患者の希望・生活環境を加味した上で治療が選択されるという状況であった。

　平成14年当時、大腸癌化学療法で使用されていた主な抗癌剤は5－フルオロウラシル（以下「5－FU」という。）である。5－ FU は、その効果を増強させるためにロイコボリン（以下「LV」という。）と共に使用されていた（以下、5－ FU とLV の投与を「5－ FU ＋ LV」という。）。5－ FU ＋ LV の効果については、奏功率21％、治療を開始してからの平均生存期間12. 5 か月との報告があるが、この報告は欧米のもので、5－ FU については、人種間で投与可能な量に差があるとされ、黄色人種では投与量が低く設定されていたため、日本人に対して投与された場合、報告どおりの延命効果が得られたかどうかは明らかではない。

　なお、奏功率とは、画像上で腫瘍の大きさが2分の1以下になる確率のことであり、必ずしも生存期間の延長とは相関しない。抗癌剤が奏功したとしても、その後、小さくなった癌が急速に増殖したり、抗癌剤の副作用が原因で合併症を起こすなどして、結果として生存期間が短縮してしまうこともあり、また、反対に、抗癌剤が奏功しなくても、癌の増殖が長期間停止し、生存期間の延長が得られることもある。また、奏功率が悪ければ，生存期間の延長もあまり期待できないとされている。

　平成14年当時、大腸癌に対する抗癌剤としては、5－ FU に加えて、塩酸イリノテカン（CPT －11）（以下「イリノテカン」という。）も使用可能であり、5－ FU とイリノテカンを併用することにより肝転移、肺転移を伴う大腸癌に対し、高い治療効果を得られた旨の報告もあるが、当時、イリノテカンについては、どの程度の効果があるか判明しておらず、十分に普及していない状況であり、5 － FU ＋LV によって効果がなければ、他の抗癌剤治療は行わないのが一般であった。

大腸癌　その３　に続く

弁護士　井内健雄

第１　序論

　今回のブログのテーマは「大腸癌」です。私が大腸癌を検討して感じた第一印象は、大腸癌は遠隔移転をしていない限り、治療後の生存率が高いということです。したがって、大腸癌と診断されても、あまり不安になることはないという印象です。また、血便等比較的分かりやすい症状があることから、血便等があれば、すぐに病院に行けば、なんとかなるという印象です。

　そこで、大腸癌についての知識を第２で、大腸癌の見落としに関する裁判例について第３で書いていきます。

第２　大腸癌の知識

⑴　大腸癌の症状等

　大腸癌は、その発生部位により、盲腸癌・結腸癌（上行結腸癌・横行結腸癌・下行結腸癌・Ｓ状結腸癌）・直腸癌に区分される。大腸癌の主な症状としては、腫瘍からの出血による下血・血便・貧血・便柱への血液の付着、腸の内径が狭くなることによって生じる便秘・下痢・便柱の狭小・痛などがある。

⑵　大腸癌の発見方法

　大腸癌は、内視鏡検査や注腸造影検査など、大腸を直接調べる検査により発見することができる。間接的な方法としては、潜血検査や腫瘍マーカーの測定があり、これらの検査をきっかけとして上記の大腸内視鏡検査等が行われ、大腸癌が発見されることもある。さらに、大腸癌が進行している場合には、腹部超音波検査やCT 検査で肝転移が発見され、その原因を探索する過程で大腸癌が発見されることもある。

⑶　大腸癌の治療方法及び予後

　大腸癌の治療は、癌の進展状況により、内視鏡治療・外科手術・抗癌剤療法（化学療法）などが選択される。癌の進展状況の判断には、Dukes 分類又はステージ分類が使用される。Dukes 分類は、DukesA からDukesD に分類されている。

　DukesA：癌が大腸壁内にとどまるもの

　DukesB：癌が大腸壁を貫くがリンパ節転移のないもの

　DukesC：リンパ節転移のあるもの

　DukesD：腹膜・肝・肺などへの遠隔転移のあるもの

　ステージ分類は、ステージ0からステージ4に分類されており、Dukes 分類とわずかに異なるが、ステージ0及びステージ1がDukesA に、ステージ2 がDukesB に、ステージ3がDukesC に、ステージ4 がDukesD に相当するものとされている。

　ア　DukesA ないしDukesC の場合の治療方法及び予後

　DukesA で、癌が粘膜にとどまる場合や粘膜下層への浸潤がわずかな場合には、内視鏡治療が選択されるが、それを除けば、外科手術が選択される。外科手術では、癌が存在する部位の大腸の切除及びリンパ節の郭清が行われ、術後には抗癌剤の投与が一定期間継続されることもある。

　国立がんセンターの発表によると、大腸癌は、早期癌であれば、ほとんど治癒し、進行癌であっても、各分類ごとの5年生存率は、DukesA が約95 ％，

DukesB が80 ％、DukesC が70 ％とされている。

 
大腸癌　その２に続く

【敗血症】

・重症の感染症、感染症が全身に影響を及ぼしている状態

・症状

　・発熱

　・腫脹、

　・炎症

・細菌が全身に波及

　・多臓器不全になりやすい

・血液検査→菌体、毒素が検出

・全身の炎症反応の存在

・頻脈、動悸、頻呼吸

・白血球の増加（病原微生物に対抗するため）

・ｃｆ緑膿菌感染症

【肺癌】

・化学療法の適応

　・Ⅳ期で、全身状態・肝腎臓機能が保たれている患者

【大腸癌】

・好発：50～70歳

・無症状、便潜血検査陽性

・内視鏡検査、注腸造影検査→隆起型、陥凹型病変を認める

　→早期大腸癌

・腹痛、便秘、血便

　→直腸触診で、腫瘤触知を認める

・血液検査→貧血、ＣＥＡ↑、ＣＡ１９-９↑

・内視鏡検査→周堤を有する潰瘍性病変

・注腸造影→不整な陰影欠損、全周性の壁不整を伴う狭窄

・腹部造影ＣＴ検査→肝臓に多発性の低吸収域

　→進行性大腸癌

・治療

　・早期癌、進行癌（遠隔転移なし）

　　→原発巣の切除とリンパ節郭清が基本

　　　a 内視鏡的治療

　　　b 手術治療

　　　　・腸管切除、リンパ節郭清、人工肛門増設

　　　　・術後化学的療法（5-ＦＵ+ロイコボリン）

　　　　・腹腔鏡を用いることもある

　・遠隔転移がある場合

１　喘息

　気道炎症の持続により気道が過敏になり気道攣縮の発作を繰り返す

２　喘息治療の目標（「喘息予防・管理ガイドライン２００６」）

・正常に近い肺機能維持

　ＰＥＦ変動が予測値の10％以内

　ＰＥＦが予測値の80％以上

・夜間や早朝の咳や呼吸困難がなく十分な夜間睡眠が可能

・喘息発作が起こらない

・喘息死の回避

・治療薬による副作用がない

・非可逆的な気道リモデリングへの進展防止

３　喘息発作の強度に応じた治療

①喘鳴・胸苦しい

　β₂刺激薬吸入、頓用

　テオフィリン薬頓用

　→自宅療養可

②軽度

　同上

③中等度

　β₂刺激薬ネブライザー吸入反復

　エピネフリン皮下注（ボスミン）

　アミノフィリン点滴静注

ステロイド薬点滴静注

酸素

抗コリン薬吸入考慮

→緊急外来

④高度

　エピネフリン皮下注（ボスミン）

　アミノフィリン点滴静注

ステロイド薬点滴静注反復

酸素

β₂刺激薬ネブライザー吸入反復

→緊急外来

⑤重篤

　上記治療継続

　症状、呼吸機能悪化で挿管

　酸素吸入にもかかわらずPao₂50ｍｍHg以下及び／又は意識障害を伴う急激なPao₂の上　　

　昇

　人工呼吸

　気管支洗浄

　全身麻酔を考慮

　→直ちに入院、ICU管理

４　裁判例

大阪地判昭和５９・４・２７

東京地判平成１４・２・１３

東京地判平成１７・４・１５

５　参考文献

山口徹ほか『今日の治療指針』医学書院、2010

『EBMに基いた喘息治療ガイドライン2004』

『喘息予防・管理ガイドライン2006』

以上

弁護士　佐久間明彦

今回は、傷害を被ると身体に重篤な機能障害を残すことになる「脊髄」に関して、お話してみようと思います。

まず、類義語について区別しておくため、少々、補足説明します。首から骨盤に至るまでの背骨全体を脊柱といいます。その脊柱は、幾つもの骨の集合であり、一つ一つの骨が脊椎です。すなわち、脊柱は脊椎で構成されており、その脊椎を部位で分け、上部から頸椎、胸椎、腰椎、仙椎、尾椎と呼んでいます。そして、脊椎は中央部が空洞となっていて、その頸椎から尾椎に至るまでの空洞部分に入っているのが脊髄です。脊髄も脊椎同様、部位によって頸髄、胸髄、腰髄、仙髄、尾髄に分けられます。この脊髄は、骨ではなく、神経の束です。

ですから、脊椎という骨を損傷しただけなら単なる骨折で大事ではありません。ただ、脊椎が骨折するほどの外力が加われば、その中を通る脊髄にも影響が及ぶ場合が殆どです。

脊髄の神経は、中枢神経系に属し、感覚、刺激等内外からの情報を読み取る器官からの信号を受けて、それを筋肉などの作動器官へ伝える役割を果たします。かかる中枢神経系はいったん損傷されると、現代医学では二度と回復できないとされています。よく聞くリハビリによる回復というのは、損傷した神経が修復されたり、復活して機能が改善されるものではありません。損傷されていない部分に、これまでは支配領域外であった領域までカバーさせるよう、健全組織の機能向上を図る措置に過ぎないのです。

そして、脊髄の損傷で現れる機能障害は、首に近い上位部分ほど重く、下方の骨盤に近付くほど軽くなります。例えば、頸髄が損傷されれば、呼吸筋まで麻痺し、一生、人工呼吸器付きの生活という事態もありえます。胸髄の損傷だと、両下肢麻痺により、車椅子生活を強いられ、仙髄麻痺でも排泄、勃起機能麻痺により、介護の必要な生活や性交渉困難といった重大な生活状況の変更を余儀なくされることになります。

また、上記のような外部的要因による脊髄損傷以外にも、脊髄腫瘍や椎間板ヘルニアといった内部的要因によっても神経麻痺等が生ずる場合があります。上では説明しませんでしたが、個々の脊椎同士は、椎間板というクッションのようなものを介して繋がっています。したがって、椎間板が膨隆するなどして、脊髄が圧迫されると、首、肩、上肢、下肢の痛みないし痺れや排尿障害まで現れることもあります。もっとも、椎間板ヘルニアに対しては、鎮痛剤や温熱療法といった保存的治療が行われ、脊髄を圧迫している椎間板組織等を切除する外科的手術が施される場合は多くありません。個々の施術者により、効果にバラつきが生じ、必ずしも手術の有効率が高くないことや社会保険適用外であり、患者に高額の手術費の負担を強いる点などがその原因のようです。

１　インフルエンザ脳症

インフルエンザ発症後、痙攣などの神経症状とともに、意識障害をきたす重篤な疾患。

意識障害、痙攣など脳症特有の症状は、発熱後24時間以内と急速に進行する。

インフルエンザ感染から脳症になるメカニズムは不明。

２　異常言動

・うわごと、意味不明なことをいう

・幻視、幻覚、認知の異常

・突発的な危険な行動

・感情表出の異常

３　原因

インフルエンザ発病した幼児のうち、1～2万人に1例程度に合併→頻度からは稀な疾患。

主にA香港型インフルエンザ

5～6歳以下の幼児に多発

死亡率14～30％で予後非常に悪い、後遺症残存も多い

４　ハイリスク小児

心疾患、喘息（本件）、腎不全、糖尿病、免疫抑制薬使用中の患児、ライ症候群防止のためにアスピリン内服中の患児

⇒積極的にワクチン接種すべき

５　診断

迅速診断キットが最適の方法

検体の採取部位により感度が異なる

検出率：通常発症後4～5日で陰性化

６　検査

・頭部CT検査

・頭部MRI検査

・脳波検査

・血液検査・尿検査

７　予防

インフルエンザワクチン接種は有効

ワクチンはインフルエンザ感染の可能性を30～50％低下させる

学童：成人と同じで、70～90％の発病防止効果

低年齢：効果低下。有効率は30～50％程度。A型と比べるとB型で効果低い。